ベンチャー企業で英語を公用語にするメリットとデメリット

私の勤務先のベンチャー企業では英語が公用語である。ベンチャー企業で英語を公用語にするメリットとデメリットについて、まとめてみよう。

採用

優秀な人材の採用は、ベンチャー企業においては特に難しい。給与は大企業よりも少ないことが多いし、そもそも知名度が低くて認知されにくいからだ。

英語を公用語にすると、この問題はある程度緩和される。

東京の外国人比率は年々増しているが、彼らの多くは日本語が障壁になり仕事につくことが難しい。楽天などが英語を公用語化して外国人を多く採用しているものの、みながみな大企業を好むわけでもない。スピード感のあるベンチャーを好む層も一定数いる。しかし、ベンチャー企業で英語を公用語にしている会社は数えるほどしかない。

「ベンチャー志向」かつ「英語で働きたい」かつ「外国人」。ここをターゲットにすれば、まだまだ採用は可能だと感じる。実際、今の勤務先は知名度に不釣り合いなくらい、優秀な人材が揃っている。

コミュニケーション

英語が公用語であっても、英語の習熟度には個人差がある。英語がネイティブでない人間が集まって英語でディスカッションをするのは非効率的な場合がある。個人的な経験でも、ミーティングなどで英語がこなれていないため、相手が言っていることが理解できないこともある。これはデメリットと言わざるをえない。

プログラミング言語と比べれば、自然言語の習得は時間がかかるのが普通だ。英語が得意な人間は、不得意な人間に対して辛抱強く「あなたが言いたいのはこれですか?」としつこく確認をする他に手はないだろう。いらいらしてはいけない。

また、英語が公用語であっても、いくつかの職種では日本語能力が求められることも忘れてはならない。完全な C to C ビジネスならともかく、B to C ないし B to B の場合は、他社と関係を築く必要が出てくる。他社の人間に英語を強いるのは難しいだろう。したがって、プロダクトマネージャやテクニカルサポートにあたる社員はバイリンガルである必要があるだろう。

まとめ

英語を公用語化するメリットとデメリットを紹介した。

個人的な感覚では、現時点で東京に本拠地を置くベンチャー企業であれば、英語を公用語にするメリットは大きいと思う。ただし、特にコミュニケーション麺でのデメリットをあらかじめ加味しておかないと痛い目にあう可能性が高い。

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